注目されていたオンラインカジノ問題で球界に激震が走った。
21日にオリックス球団が、山岡泰輔のオンラインカジノに関わっていたことを発表。海外のカジノライセンスを取得しているサイトが運営しているポーカーゲームのトーナメント大会に参加していたとして、同投手の活動自粛を決めていた。
これを受け、日本野球機構（NPB）も12球団に調査を依頼。所属選手、監督、コーチ、スタッフなど球団関係者に向け、自主申告制で要請していた調査結果を27日にNPBの公式Xで公表した。
それによると、自主申告があった球団は、計7球団で、オンラインカジノの利用を申告した者は計14人だったという。
「いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にかからない2022年2月以降の案件です」としながら、公訴時効が過ぎた自主申告は、公表の対象としないとしている。
さらに「今回の公表の対象とした自主申告をした者については、各球団において、申告内容を精査・確認した上で、適切に対応してまいります」と伝えている。今後もプロ野球選手会と協議しながら、当面の間、自主申告を受け付けるとしている。
一方でNPBは処分、名前の公表に関しては各球団の判断にゆだねるとしている。ただ、オリックスの山岡はすでに名前が出ており、活動自粛となっている中、果たして今回明らかになった「7球団14名」に関して、各球団がどのように対処していくのか、大きく注目を集めている。
すでにネット上では「山岡の名前が出ている以上、他球団も名前をしっかり公表してほしい」「ここまで多く関わっているとは」「実際はもっといるのではないか」「各球団の公正な判断と適切な公表を求めます」「大変なことになってしまった」など選手、関係者の処遇をめぐって議論が紛糾する事態となっている。
いずれにせよ夢を与える仕事であるプロ野球選手がオンラインカジノに関わっていたとなれば、イメージダウンは免れない。再発防止策とともにどのように信頼を回復していくのか。
開幕まで1か月の時期に球界を襲った大きな問題は今後も決着までに時間がかかりそうだ。
（※引用元 CoCoKARA）
