プロ野球オーナー会議が１１日に都内のホテルで行われたが、相変わらず出席率は「セ高パ低」だ。
セは議長の中日・白井文吾オーナーをはじめ広島・松田元、阪神・坂井信也、横浜ＤｅＮＡ・南場智子、巨人・老川祥一、ヤクルト・根岸孝成の６オーナーが全員集合。一方のパはオリックス・宮内義彦、日本ハム・畑佳秀の２オーナーのみ。他４球団はオーナー代行でお茶を濁した。
これ以上、パのオーナーたちの怠慢ぶりを野放しにしておくわけにはいかない。
東京五輪が開催される２０２０年にセ・パ交流戦を廃止し、パのオーナーたちの甘えを一掃する必要がある。もともと交流戦の創設は０４年７月７日のオーナー会議で表面化した、パ・リーグ消滅の危機に端を発している。
パ側が１０球団１リーグ制を懇願し、球界再編の動きが加速。ソフトバンクのダイエー買収、楽天の新規参入などで２リーグ制は存続したが、経済基盤の弱いパ球団を救済するために、セ側が交流戦導入を受け入れた経緯がある。
「パ高セ低の実力格差」といわれ、いまや人気面でもパは引けを取らなくなった。そしてオーナー会議の出席率に垣間見えるパのオーナーたちの傲慢さ。交流戦廃止を来季からと言わないのは、すでに日程が決まっている上、東京五輪の年の方がインパクトが強烈だからだ。（江尻良文）
（※引用元 夕刊フジ）
